今回の事件を感情的に見ると、中国が覇権を強めていると思うでしょう。 しかし本当は、日本に武器を買って欲しいアメリカ軍産業界の意図があった、 そして、 中国共産党は崩壊が始まった事の「合図」だったのです。 アメリカ裏産業界と中国共産党江沢民派は、同盟関係です。 「米中同盟」は秘密裏に結成されています。 祖国のメディアは自民党が怖いのか今に成っても国民に中核となる部分は報道していません。 今回の尖閣事件は、 江沢民一派がコキントウ体制派を脅迫し共産党内部で地位を得る事。 日本に軍拡してもらい、米国軍需企業から武器を買ってもらう事。 こういう具合でしょう。 アメリカのヒラリー・クリントンに前原さんは対談しに行きました。 しかしヒラリーはカナダ系の財団を通じて中国産業界とコネがあります。 中国の共産党体制は、崩壊のカウントダウンが既に始まっています。 中国国内で党への反発が高いのです。 また中国バブルは近い内に大破綻します。 2011年中に共産党は解体する筈です。 共産党崩壊後はネオコンに理解がある 江沢民派が実権を握つもりでしょう。 そして連邦制に成る。 今回の事件は共産党体制を崩壊させるのが、目的だったと言っても過言ではありません。 バブル破綻後に共産党体制を崩壊させて連邦制にする、華橋系資本家と江沢民のような権力者の生き残りに中国を統治させる。 日本と冷戦して、日本にアメリカ産の武器を（ﾍﾟﾄﾘｵｯﾄ対空ﾐｻｲﾙ等）買ってもらう。 これが今回の事件を起こしている見えない策略家達のビジネスのシナリオでしょう。 日本民族は感情的に成らずメディアの煽動を見抜き、裏世界の奥が世の中を動かしていると理解する事が真成る国益と安泰に繋がるでしょう。 今回の事件で、中国の脅威を唱える新興宗教（幸福の科学・生長の家等）に惑わされないように僭越ながら注意を申し上げます。 世界の金融権力の生き残り達は、 日本と中国の冷戦を望んでいます。 メディアを使い双方の国民を衝突させたいのです。 サブプライム危機から始まった金融危機は未だに回復できていません。 世界で一番儲かる商売は戦争です。 戦中は軍需が、戦後は復興産業が潤います。 世界中の国際規模の大企業は世界大戦を望んでいます。 日本国の洗練された技術と高度な農業・そして日本人の調和文化があれば、日本が世界の中心になる事すら叶わない夢ではありません。世界の流れはそうなりつつあります。 冷戦をするか、和を求めるか、 大和民族の岐路でしょう。 冷戦するのならば祖国はアメリカンナイズされたまま、世界は白人の時代が続きます。 中国の現体制の解体後に、日本が台頭したいのならばメディアに流されずに時を待つしかありません。 大和民族こそがこの根深い世界権力の洗脳を解き、すべての世界人民に福祉をもたらす事が出来る筈です。 日本はアジアの文化発信国で、日本がなければ今のアジアは無いのです。 日本がアメリカンナイズから脱却するのは、日本らしい日本文化がアジアに広まる事を意味します。 金融危機の初期は闇の金融権力が起こしたとはいえ、アメリカンナイズされた日本文化が韓国や台湾に輸出される構造から脱出し、日本がアジアの中心に成るチャンスなのです。 ＜＜重要なお知らせ＞＞@peps!・Chip!!をご利用頂き、ありがとうございます。
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